耐震等級とは一体何？安心して暮らすためには耐震等級3が必須！

近年、目に見えて増える災害により、災害に強い家への関心が高まっています。
そんな家づくりをしていく中でも確認必須なのが、耐震等級です。
耐震等級とは、いったい何なのでしょうか。
安心して暮らしていくための住まいについて、一緒に考えてみましょう。

1. □耐震等級とは？
2. □耐震等級は3が必須
3. □耐震等級3を実現する上での注意点
4. □まとめ

□耐震等級とは？

耐震等級とは、その建物が地震に対してどれくらいの強さを持っているかを表した指標です。
全部で3つのランクがあり、3に近づくほど耐震性が高いと表現されます。
耐震等級は、国土交通省によって登録された第三者期間によって住宅性能評価を受けることで認定されます。

それぞれの耐震等級においての特徴は以下の通りです。

＊耐震等級1

耐震等級の中で最も低いランクで、耐震等級1を満たしていなければ建物を建てることはできません。
現状最低限の耐震性能ですが、昭和56年(1981年)の6月1日以前にはさらに低い耐震性能で建築されていました。
旧耐震基準と呼ばれるものであり、旧耐震基準に基づいて建築された1981年以前の建物をリフォームする際は、併せて耐震性を高める工事が必要です。

耐震等級1は、震度6から7の地震でも1回は耐えうる耐震性を持ち合わせています。
崩壊や即時倒壊は免れても、大規模な修繕や補修が必要になり、場合によっては住み替えする必要が生じる可能性も否定できません。
大きな地震のあとは余震のリスクも大きいため、現実的には耐震等級1での建築は避けた方が賢明といえるでしょう。

＊耐震等級2

耐震等級1のおよそ1.25倍の耐震性を備えているのが、耐震等級2です。
震度6から7の地震でも耐えられ、一部補修すれば住み続けられる可能性が高いでしょう。
人が多く集まり、避難場所にもなる学校や体育館、病院といった建物は、必ず耐震等級2以上が求められます。

＊耐震等級3

耐震等級3は、現状の耐震等級の中でも最高基準の耐震性能を持ち合わせています。
耐震等級1と比較すると、およそ1.5倍の耐震性があり、震度6から7の地震でも十分に耐えるほどの頑丈さです。
警察署や消防署、官庁などの災害復興の拠点となる場所は、耐震等級3で建築されています。

□耐震等級は3が必須

これから家づくりをしようとお考えの方には、耐震等級3を満たした家を建築することを強く推奨します。
なぜなら、震度6以上の大きな地震が連続しないとは限らないからです。

実際、2016年に起きた熊本地震では、3日間という短期間で震度7を2回、震度6を5回記録しました。
耐震等級1や2では、始めの震度7の地震で中程度の被害で済んだとしても、その後の大きな地震には耐えられないかもしれません。

熊本地震があった後に日本建設学会が倒壊した住宅を調査したところ、耐震等級1の住宅は全体の4割が損壊していたと報告されています。
損壊は免れても、今後住み続けることは難しくなったり、修理に多額な費用がかかったりするほどの被害を受けた住宅も多くあったそうです。
そのような状況の中でも、耐震等級3の住宅は8割を超える住宅が無被害、残りの2割は一部損壊、といった非常に軽い被害で済みました。

すでに予測されているだけで「これから30年以内に南海トラフ、そして首都直下型地震の2つの大地震が起きる」とされています。
大地震に遭遇する確率は、決して低くはないでしょう。

これらを考慮すれば、耐震等級はより高いものを備えておいた方が良いと言わざるを得ません。
そのため、これから家づくりをしようとお考えの方には、耐震等級3を満たした家を建築することをおすすめします。

□耐震等級3を実現する上での注意点

耐震等級3によく似た表現として、耐震等級3相当というものがあります。
両者は大きく異なることに注意してください。
決定的な違いは、第三者機関からの審査で正式な認定を受けているかという点です。

審査を受けていないと、たとえ同等の耐震強度があっても耐震等級3と記載することはできません。
そのため、記載する際は耐震等級3「相当」として表現されるのです。

当社では、審査を受けて耐震等級3の住宅を標準仕様として提供させていただいております。
さらには性能へのこだわりとして、YAMAHAが製造した最高品質の制振ダンパーを使用しております。
特許も取得しているこのダンパーは、地震の揺れによる振動や、建物の傾きを軽減する機能があり、ご家族や住まいを継続的に守っていけるのが強みです。

ご家族が本当に安心して暮らせる住まいを実現するためには、高い耐震性を実現することが必要不可欠です。
当社では他にも断熱材にこだわり、快適に暮らせる住まいを実現しておりますので、ご興味のある方はお気軽にお問合せください。